地震に強い家に住みたいのは皆さんが強く望まれる方も多いと思います。
家探しや、家づくりをこれからしようと考えている方は、“耐震”“免震”等の地震対策について興味がある事かと思います。
地震対策をしている建物はもちろん、地震に強いと言って間違いないでしょう。
でも、企業がそれぞれ独自の考え方で地震対策を打ち出している事もあり、“本当に強いのか”という疑問に立った時、理解しづらいと感じてしまう所もあります。
ここでは、独自の考え方を解説するのではなく、日本の建築基準における耐震の考え方を理解していただく為に、“新耐震”という用語に着目し、解説をしていきます。
この用語を理解しておくと、企業等が独自に考えている地震対策の背景がわかるようになり、理解を深められるようになるでしょう。
是非参考にしてみてください。
参考記事：耐震等級付の住宅はメリットある？調べ方や等級123の特徴や違いを解説
この記事の目次
いつから新耐震なの？新耐震を理解するポイント
“耐震”という言葉の定義
いきなり“新耐震”という言葉が出てきましたが何を表しているのか、さっぱりわからない事かと思います。
“新耐震”という言葉を理解する前に、皆さんの頭の中には“制震”や“免震”という言葉が浮かんできていませんでしょうか？
これから、解説していく“新耐震”における“耐震”という言葉には、“制震”や“免震”の意味を含む意味で取り扱われ、一言でいえば“地震に対する建築物等の損傷を防ぐ措置”という総称になりますので、そのような意味で捉えてもらえたらと思います。
いつから新耐震になったのか？1981年が改正年
日本の建築は“建築基準法”に守るべき最低の基準が設けられており、その変遷を理解する事が“耐震”の基準を理解する事につながります。
“建築基準法”の前身は、“市街地建築物法”と言われるもので、1920年（大正９年）に制定されました。
この中では、構造設計法については定められましたが、地震力については規定されておりません。
1924年（大正13年）に“市街地建築物法”は改正され、地震力に対する考慮が規定されました。
続いて、1950年（昭和２５年）に“市街地建築物法”は廃止され、“建築基準法”が制定されます。その中では、地震力に対する基準も改められました。これが俗にいう、“旧耐震基準”と言われるものです。
その後、1968年の十勝沖地震や1978年の宮城県沖地震の災害を教訓に1981年に“建築基準法”が大きく改正されました、これが俗にいう、“新耐震基準”と言われるものです。
1981年以降の建物は“新耐震基準”になっている
変遷をお読みいただけたらご理解をいただけたかと思いますが、1981年以降の建物は“新耐震基準”によって建てられているという事ができます。
“新耐震基準”の建物であるかという問いに答える場合は、1981年がポイントになります。
新耐震と旧耐震の違いを解説
阪神淡路大震災の調査結果。新耐震基準の住宅は低い被害だった
建築物は、古くから建てられた建物も健在ですので、“新耐震基準”と“旧耐震基準”の建物が入り混じっているのが現状です。
平成７年阪神淡路大震災が起き、甚大な被害となりましたが、“平成７年阪神淡路大震災建築震災調査委員会中間報告”によりますと、“旧耐震基準”で建築された建築物は大破が30％弱に昇ったとされています。それに対して、“新耐震基準”は大破が10％弱であり、被害状況に差があったことが伺えます。
この結果より、“新耐震基準”が耐震に対して能力があるという事がお分かりいただけると思います。
新耐震と旧耐震の違いを解説
ここからは、具体的に新耐震と旧耐震の違いを解説したいと思います。
震度５程度の地震に対して
新耐震と旧耐震の一番の大きな違いは、建物の倒壊等による人命被害を被る状況を改善するように考え方が改められたことにあります。
つまり、建物の倒壊等を無くす事を目標にされたという事にあります。
新耐震の基準では、震度５程度の地震に対しては、主要な部材が損傷を受けない事が条件になっているのに対し、旧耐震では倒壊または崩壊がなければよいと程度になっており明確な差が伺えます。
震度６程度の地震に対して
新耐震では震度6～7の地震が起こったとしても、倒壊または崩壊しないようにとの基準が定められました。対して、旧耐震では震度６～7の地震に対しては言及されておらず、いわゆる大震災クラスの地震には対応していない事が伺えます。
旧耐震の中古マンションを買ってはいけないの？
1981年以前の建物は、40年程前なので中々購入するには勇気が必要かもしれませんが、お得になっている可能性も否めません。
鉄筋コンクリートは老朽の度合いにもよりますが、１００年持つとも言われていいます。
ですので、しっかり購入のポイントを把握すれば、購入の選択肢に入れてもよいかもしれません。
耐震診断を受けて、基準を満たしていれば耐震上問題はない
旧耐震が駄目という事になってしまったら、たくさんの建物を解体しなくてはいけなくなってしまいます。
国は、そのような事にならない様に、耐震診断を受ける事や耐震補強を受ける上での補助金助成を備え、安心して存続できる制度を設けています。
耐震診断は、新耐震の基準に沿って、旧耐震の建物を診断し、建物の耐震性を判定するものです。
この耐震診断で、問題が無いという結果がでれば、新耐震同様の耐震性を有する事になり、問題がない事になります。
耐震補強をされていれば問題はない
上記の耐震診断によって残念な結果が出たとしても安心してください。
まだ、救済措置があります、それは耐震補強をする事です。
耐震補強は、耐震診断によって出た不足分を補強する事で耐震性を高めます。ですので、耐震補強をしている物件であれば安心と言えるのです。
新耐震についてのまとめ
さて、ここまで読んでいただければ、“新耐震”というものが理解していただけたのではないでしょうか。
今から建てるのであれば、新耐震の考えを備えているのでとりあえず安心という所ですが、旧耐震の建物でもポイント理解しておけば、新耐震と同様の評価を得る事ができますので安心です。
これを理解した上で、各会社が提案する独自の考えかたを吟味していただければ、理解しやすくなると思いますよ。
